世界屈指の科学論文誌、英『ネイチャー』などが主宰する「ジョン・マドックス賞」。2017年の受賞者が医師・ジャーナリストの村中璃子（むらなかりこ）氏に決定し、2017年11月30日（木）に授賞式が行われた。
この記事は、「東洋経済オンライン」
（東洋経済新報社）が2017年12月1日に
掲載した記事の転載になります。
――この賞は、22年間『ネイチャー』誌の編集長を務めたジョン・マドックス卿を記念して創設され、多くの困難に遭いながらも科学的なエビデンスに基づき公益に寄与する仕事をした科学者・ジャーナリストに贈られる。今年で6回目、世界25カ国95人の候補者から選ばれた。日本人の受賞は初めてとなる。
村中氏は、2015年から副反応に揺れる子宮頸がんワクチン※1問題に、医師ならではの視点で鋭く斬り込みながらも一般人にわかりやすい記事を多数執筆した。審査講評では「この問題が日本人女性の健康だけでなく、世界の公衆衛生にとって深刻な問題であることを明らかにしたこと」が高く評価されている。
「ジョン・マドックス賞」受賞の意味は。
村中：HPVワクチン（子宮頸がんワクチン※1）問題では、科学的根拠に乏しい「オルタナティブファクト（ねじまげた事実）」が専門的な知識を持たない人たちの不安に寄り添うように広がっている。私は医師として、守れるはずの命や助かるはずの命をいたずらに奪う言説を見過ごすことができない。
一連の記事執筆を始めてから、法的手段を含めさまざまな妨害や攻撃に遭っているが、この賞で、一般の議論にサイエンスの視点を持ち込んだこと、それを日本国内の問題としてだけでなく世界の問題として発信したことが評価されたことはうれしい。子宮頸がんワクチン問題は、米国やデンマーク、アイルランドなどでも起きていて、南米コロンビアでは、今年8月、日本に1年遅れて、世界で2番目の国家賠償請求訴訟が提起されている。
【※1】子宮頸がんワクチン…正確にはヒトパピロマウイルス（HPV）ワクチン。子宮頸がんの90％以上はHPVの感染が原因とされ、WHO（世界保健機関）も感染予防のためにワクチン接種を推奨している。日本でも2009年に承認され、2013年4月から定期接種となった。だが、一部メディアによって、接種後の激しい身体症状の原因と報道された。2016年7月には東京など4地裁に63人が薬害を受けたとした集団訴訟。このため、国内の子宮頸がんワクチン接種率は70％台から1％未満にまで低下。グローバルな公衆衛生の問題として事態を重く見たWHOは、2度にわたり日本を名指しして警告を発している。
反対論者に冷静に対応した
私が執筆した記事に、厚生労働省で発表された子宮頸がんワクチンの副反応に関する動物実験の結果に疑念を呈したものがあるが、これについて、研究班の主任研究者である元大学教授から名誉毀損で提訴されてもいる。
本来、科学の問題は科学の領域で議論すべきだが、かつて英国でも科学に対する武器として法律が用いられることが問題になった。特にベストセラー『代替医療のトリック』の著者、サイモン・シン氏に対し、全英カイロプラクティック協会が起こした名誉棄損訴訟が、科学の議論を法律によって封殺しようとしたとみられ、これがきっかけとなって、2013年に名誉毀損法が改正された。そのあたりの事情が今の日本と似ているのかもしれない。
2015年10月に始まる一連の記事は、
医師ならではの科学的な視点が生かされている。
海外にはどのように発信したのか。
ワクチン問題だけでなく、遺伝子検査ビジネスや臓器移植、水素水まで守備範囲は広い。Photograph / 梅谷秀司
村中：2016年11月に米ウォールストリート・ジャーナル紙に寄稿したほか、12月には外国人記者クラブで、2017年6月にはロンドン大学でも講演を行った。
外国人記者クラブの会見では、ワクチン反対派のメディアから「子宮頸がんワクチンの薬害を証明した」という日本人研究者による英語論文についての質問もあったが、評価の指標が客観的ではなく、エビデンスとして十分ではないと答えた。反対論者にも冷静に対応した様子がネットで配信されており、マドックス賞検討委員会メンバーの目に留まったようだ。
子宮頸がんワクチン反対運動は、日本発で海外に波及したといわれるが。
村中：子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）は性交渉を通して感染するため欧州では保守系カトリック、米国では福音派キリスト教（ワクチンを含むすべての標準医療に否定的）と結び付くなど、宗教色が濃いのが特徴。しかし、生涯のパートナーがただ1人であっても感染のリスクはある。子宮頸がんワクチン問題は、道徳の問題ではなくリプロダクティブヘルス（性と生殖に関する健康）の問題だ。一方、日本と海外で共通しているのは、反対運動の中心が子どもたちではなく母親であることだ。
また、欧米ではいわゆるウェイクフィールド事件※2 によって、麻疹、風疹、おたふく風邪を防ぐMMRワクチンで自閉症になるといった誤解が広まり、いまだに信じている人もいる。日本ではMMRワクチンによって起きた無菌性髄膜炎事件以降、ワクチン薬害の問題に関して海外とは別の流れがある。
【※2】ウェイクフィールド事件…英国人医師、アンドリュー・ウェイクフィールドが、1998年に医学論文誌『ランセット』に投稿した論文で、麻疹、風疹、おたふく風邪の3種混合ワクチンが自閉症を引き起こすとし、英国をはじめとする欧米でワクチンパニックを引き起こした。ところが、後にその内容に重大な不正が発覚し論文は撤回、ウェイクフィールドは医師資格を剥奪されている。
子宮頸がんワクチンの副反応報告は、接種者338万人のうち2584人（厚労省調べ、2014年11月時点、累計）。一方で子宮頸がんの罹患（りかん）者数は年間1万人を超え、死者は3000人近くに上る。しかも、ここ数年で罹患者が増えているとして、WHOは3度にわたり警告を出し、うち2回は日本が名指しされた。
村中：実はこのワクチン接種は非常に痛いことで知られていて、副反応として報告されているものの多くは接種時の疼痛（とうつう）や接種部位の腫れだ。そのデータでは未回復は186人だが、「因果関係を問わない副反応」と自己申告のあったもの。仮に186人全員の症状が子宮頸がんワクチンによるものだとしても、発症率は0.005％だ。
守れる命を奪っている
一方、日本で認可されている4価ワクチンの効果は約60％。米国などで承認されている9価ワクチンなら90％以上が守られる。新しいワクチンと検診とを併用することで、子宮頸がんで亡くなる人を限りなくゼロに近くできる。ワクチンの目的は、感染症から本人を守るだけではない。感染を防ぐことで人にうつさない、それによって蔓延を防ぐということも大事な目的だ。接種率が上がれば、免疫不全などでワクチンを打てない人も守る、集団効果が期待できる。
ワクチンの問題を考えるときには、リスクとベネフィットのバランスが重要だ。
日本は、「個」を重視する欧米とは対照的に、他人に迷惑をかけない、弱い人もみんなで守るという社会だったはず。その公共意識が、合理的根拠のない「不安」に駆逐され、守れるはずの命を奪っているのが今の状況だ。
大学での講義は？
村中：京都大学医学部の大学院で、現役の医者や研究者を対象とした、科学ジャーナリズムの講義を任されている。医師や研究者同士であれば専門用語のほうが理解が早いが、一般の人々への窓口である記者にはまったく伝わらない。医学や科学の難しい問題をわかるように、かつ正しく伝えるにはどうしたらいいのか。記者の側と取材される側の両方をシミュレーションして考えてもらう。
子宮頸がんワクチン問題にも、科学コミュニケーションの質が大きな影響を与えている。医療情報、科学をきちんと正しく一般に伝えることは、医者、科学者としての務めであると同時に、メディア人の責務でもあると考えている。
村中璃子（むらなか りこ）
…医師・ジャーナリスト。京都大学医学研究科非常勤講師。一橋大学大学院社会学研究科修了後、北海道大学医学部へ。WHO（世界保健機関）感染症対策チームを経て帰国。2015年『ウェッジ』誌で子宮頸がんワクチン問題のシリーズ記事を執筆。米ウォールストリート・ジャーナル紙に ”Stopping the Spread of Japan’s Antivaccine Panic (日本の反ワクチンパニック拡散を止めろ）”を寄稿。2018年2月に『10万個の子宮──あの激しいけいれんは本当に子宮頸がんワクチンの副反応なのか』（仮題、平凡社、予価税別1700円）刊行予定。（Photograpy / 梅谷秀司）
